例えばの話「北〇鮮の拉致被害家族へフロイト心理学的に政策提言をするならば」

限りなく今回の話は『単独者』の雑感寄りの話であることをご理解いただきたい
（心理学の登場は話の導入部分だけだから）
『単独者』の雑感寄りということで暴論上等で進めます。


「死ぬ前に一目会いたい」と言う言葉がありますが、
この状況は仮に願いが叶ったとしても、既に亡くなっているも同様の事件であることがわかります。
（マックスで願いが叶うななら一目会いたい且つ、その目処すら立っていないのですから《てか本人かどうかもわからない状況で誰かに一目あったぐらいで何があるってんですか》）
これは誘拐の上殺害されたのと”限りなく同等です”
（私はブログ等で事あるごとに拉致被害者家族は憲法改正を求めるべきだと主張してきましたが）仮に心理学的に状況を整理して政策提言するのであれば、
現状のおおよそ確率の低い交渉状況に何か”努力しています”みたいな引き延ばし方を続けることは、被害感情を政治運動化することで”代謝”させることで、何かやっているつもりで何もしていないという詐欺みたいな話に陥ってしまいます。
被害者家族の置かれている状況は前述に整理したとおりに、誘拐の上殺害されたのと”限りなく同等”なのですから、この被害の賠償なりを求めることもできない現状、政策的に可能な手段は『報復』です。

■被害者家族の総意として、北〇鮮主要施設などに「拉致被害に応報の合理的範囲の打撃を与える爆撃を行うべきである」として意見をまとめた場合、
（メディアがこれをどう報道するのか知りませんが）
現状のどうにも事が進まない状況とは違い、日本がいつでもどこでもやろうと思えば明日にでも可能な政策判断になります。
仮にこれを「北〇鮮拉致被害を巡る報復攻撃法案」として国会で審議されることになったとしましょうか（左巻きの野党がどういう対応するのかも興味ありますが）、
法案が可決されると、自動的に軽空母いずもからF35Bによる精密誘導爆撃が実施される。
（当然この攻撃は拉致被害に応じる合法的な報復であり、この攻撃で北〇鮮が弾道ミサイルなどで反撃の姿勢を示す場合、そのままF35Bは安全保障上この攻撃をその準備段階で阻止することができる。）

俺は思うんですが、（日本の側から交渉打ち切りを宣言し）この法案審議が始まった瞬間、
北〇鮮は速攻拉致被害者の返還を申し出ると思います。