”地上波時代終焉”とは、集約性とか流行が終わることであってSNSが代替するのでは”無い”

トランプも自前のSNSを持つことでTwitterに復帰しないと言ってるように（ホントかどうか様子見だと思うが）、ビッグテックみたいな寡占・集約（マスメディアの”マス”）そのものがリスクなのであって（独占禁止法違反だし）、同じく独禁法違が疑われる反寡占状態の地上波が終焉することは、「大規模な情報拡散と共有そのもの」が終わったのだということです。
だから、大手SNSがそれに代替するとかいうのは時代に逆行しておりそうはならない。
（※そもそもSNSの機能性というのはRSSチェッカーのような情報検索の一種）

検索の機能の一部をSNSが代替することはあるだろうけど、
現在存在しているSNSの情報拡散と共有ってのは一過性のものだと思う。
ある意味、米国でのトランプアカウントのBANがその限界を露呈させた。
●もっと話を単純化するとわかりやすい
Amazonでもどこでもいいけれど、ECサイトで取り扱い商材に政治的偏りがあったり、商材があったり無かったしたらどうなる？→総合ECサイトとしての信用を失うことになる。
（言えばTwitterの見解は、Amazonが某国の詐欺的商材を取り扱い停止したなどの判断と同じだよって”つもり”なんだと思うが、、いやいやいやいや自国大統領を中国のパチもの扱いって、、。）

通販では無いが、ヤフオクやメルカリが非公式通販サイトとして存在しているように、
SNSも複数のポータルが併存することになるだろう。
（※ブログが運営各社に分散しているのと同じ状態）
実際のところ、これらはgoogleやらDuckDuck goやら探せば検索結果に出てくるのであり、アプリケーションに依存するって方があり得ない。
（※昔Twitterがブラウザでは表示させないみたいなこと試したらしいが、すぐに撤回している。そもそもフリーウェアの黎明期の代表は複数のブラウザが乱立することだったのだし、アプリケーション縛りは自殺行為に他ならない。）

■社会現象として起きていることは『共同幻想』の崩壊であり
エンタメで言えば（『進撃の巨人』のような突出した異形の個性を例外に）「昭和の大歌手」のような概念そのものが消滅したのであり、
個性化限界の先”その筋では凄く有名”のような「棲み分け型拡散」に変わる。
（一部では外国も含めて再評価されているロックバンドの『人間椅子』が、当事国の日本でどれだけ有名かと言えば自ずと知れることだ。←このレベルで『人間椅子』は十二分に成功しているワケです《大手レーベルなどから”万人向け”の劣化を求められることは無い》：そもそも今でも『人間椅子』が活動していることを知ったのは、英国の民間音楽評論家の動画だからね、、）


■政党で言えば、イタリアだったかみたいな無駄な乱立は困るが、
コアとなる保守政党（自民党など）+個別政策で是々非々の小規模野党が複数乱立する形がむしろ自然だと思う（小沢が夢見たような二大政党は過去の物です《米国も『民主党』が終わる気がする》）。
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なので保守系世論がバラバラでもいいのさ（そこは切磋琢磨で）、
今回の選挙結果から世論の5％〜10％が潜在的『単独者』階層であることが推定された。
この数字は”非常に大きい”というか、驚きであり、
＜これは皮肉だけれど＞『共同幻想』崩壊が急速に”拡大”していることがわかる。
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若い世代の35％が「制度としての結婚がなくなっても困らない」　一方で「夫婦と証明するのが難しい」などの声も　
https://news.yahoo.co.jp/articles/22bdcd3924a05f984568359bd2df3eda2ae2b8a0
＜一部引用＞

18〜29歳の未婚男女2400人に聞いたところ、およそ35％の人が「法的な制度としての婚姻関係（結婚制度）がなくなっても困らない」と回答しました。

（※政党支持率などの分散から言えば、35％という数字は相対比較多数に近い規模）
（※２「新卒入社3年以内に3割辞職」の数字にもほぼ符合する）
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ここは俺が予測していた（”事実婚”が標準になるだろう）”そのまんま”です


＜話は戻るけど＞
●「議員も存在する一部で人気の公の政党を、『共同幻想』適応者が名前すら全く知らない」←今後はこういう現象が起きても自然だということだ。
（それを地上波メディアがトンチンカンな紹介することは《”よく知らない”地上波がBABYMETLをトンチンカンな紹介してる図》、地上波が無知蒙昧のグダグダであることをよりクローズアップさせる）
トレンドなる概念も意味を変えるかもしれない。