実にいい加減でありそうでなさそうな予測（アジアの安全保障）

さて、トランプ大統領が登場するのか知りませんが、
（現在中国元が暴落フラグ中でありまして）「中国関連最悪の状況」をちょっと考えてみようと思います。
ポイントは条件付ながら「日本は案外関係無しでいけそう」ってところです。

■「中国崩壊内戦でありそうな、なさそうな予測」
（以下、冗談で書いてるので本気で読まないように。）


中国経済のバブル崩壊経済危機に呼応する形で香港で空前の大規模デモが発生。
解放軍によるデモ弾圧によって人権問題が多数発生（大規模武力鎮圧に発展）。
ベトナムを中心としたASEAN諸国は（カンボジアを除く）これを大きく批判、
カンボジア（極度の親中国）・ベトナム間で民主化テロ？を発端とする軍事紛争が勃発（中越代理紛争）、
カンボジアへの輸送物資を積んだ中国籍船舶をベトナム軍が撃沈。
これを発端として第二次中越紛争が勃発。
ベトナムはフィリピンと海洋警備の軍事同盟を締結（カンボジアを海上封鎖）。
タイでクーデターが発生（親中派が一掃され）、ベトナムと軍事同盟を締結の後カンボジアへ侵攻（カンボジアは大きな紛争にならずタイ・ベトナムとの和平交渉が始まる）。
タイ・ベトナム・フィリピンによる軍事同盟が成立。
中越紛争は正面対決の構図で更に拡大、

香港デモの解放軍鎮圧に対し（バブル崩壊による北京政府の経済運営に大きな不満を持つ）上海閥は香港民主派を支持、鎮圧にあたっていた旧南京軍区部隊の一部は北京政府の命令を無視し武力鎮圧を停止（事実上のクーデターが発生し旧南京軍区は北京政府の命令に従わない事を宣言）。
結果、旧南京軍区（現東部戦区）と旧北京軍区（現北部戦区）で緊張関係が発生、

■これを期に（上海閥との関係も噂される）旧瀋陽軍区（現北部戦区）が「朝鮮半島平和統一」を掲げ北朝鮮軍を援助しつつ南進、
核戦略部隊である第二砲兵瀋陽基地の”一部”を占拠する。
（注：同部隊には米国を狙うミサイルは無いとされている。）
旧北京軍区（現北部戦区）は上記侵攻を認めず鎮圧部隊を派遣（にらみ合いだけで大きな戦闘には発展せず）、「北部戦区」は分裂内戦状態となる。
南京軍区（現東部戦区）が香港とともに独立を宣言し台湾に参加を呼びかける（日米はこれを支持）、ベトナム中心のASEAN軍事同盟との協力関係を表明、
この結果、旧広州軍区（南部戦区）との間で大規模軍事紛争が勃発。

北京政府は分裂した北部戦区の旧北京軍区に中部戦区・南部戦区を統合する形で「中央軍」を編成。この動きに西部戦区は参加せず中立を表明（同軍区内の第二砲兵基地はこれに参加を表明）。
西部戦区は独自にインドと不可侵（核兵器の相互未使用）を確認。
事実上「独立宣言した東部戦区・台湾・ベトナム連合（日米はこれを後方支援）」と西部戦区を除く「新中央軍」との内戦状態に突入。


この間、旧瀋陽軍区は北朝鮮軍とともに核戦力を全面に押し出し米国・日本の介入を牽制しつつ南進（自衛隊の後方支援は撤退する米軍の護衛が主な活動）、「朝鮮半島平和統一宣言」により「米軍の撤退を条件に（韓国軍が抵抗しなければ）武力攻撃を行わない」ことを明言。
米国へ届くミサイルは実際には所有していないが、事ある毎に米国本土への核攻撃の威嚇を続ける。
米軍の撤退により大きな抵抗無く（韓国軍が篭城状態のまま）事実上韓国を併合し膠着状態となる。
名目現北朝鮮指導部を中心とする政府を樹立（軍部は瀋陽軍区が北朝鮮軍を吸収合併する形で統合）。
（米国は半島から撤退するが、「東部戦区・台湾・ベトナム連合」への軍事支援として第七艦隊を南シナ海へ展開。）

国連は旧瀋陽軍区南進による朝鮮半島の占領状態を認めず、制裁決議が行われるが中国は棄権。
中国の棄権により国連軍の編成は行われないが、米国ロシア主導で多国籍軍が編成される（日本は憲法を理由に正式参加しないが多国籍軍を支持し日米安保の枠内で後方支援を約束）。
この動きに対し旧瀋陽軍区南進による統一朝鮮は（名目の政府である現北朝鮮指導部により）ロシアに対しても核攻撃を示唆、
■米国・ロシアによる秘密会議の後（独立宣言した東部戦区からも要人が極秘裏に参加「瀋陽軍区との関係を確認」瀋陽軍区の南進と核による威嚇を支持せずの言質を取る）、米ロ合同作戦による瀋陽軍区・北朝鮮核戦力に対する限定的（新型の非常に小規模な攻撃）核攻撃が行われる（主な狙いは瀋陽軍区ではなく、中央軍区・北京政府に対し戦術核部隊の使用を抑えこみ中国を非核化することにあった）。

●米ロ大統領が並んで記者会見「人類最後の核使用であることを宣言」。
■【北京政府の陥落】内戦は米ロの瀋陽軍区・北朝鮮各施設への限定核攻撃からほどなく「東部戦区・台湾・ベトナム連合と米軍による包囲」により補給を絶つ形でなし崩し的に勝利（中央軍区を併呑）。

現在の中国は「事実上ロシア統治の満州朝鮮国」「上海を首都とし台湾も参加する新中国民主連邦（後にベトナム中心のASEAN軍事同盟に参加）」「インドと不可侵を確認した中立の西部戦区（インド寄り）」の３つに別れる（チベットやウイグルなどの各自治区は各個に独立を宣言）。
満州朝鮮国へ米ロによるPKO部隊が派遣され統一新政府の選挙を実施、武装解除し執行部総退陣後の共産党を合法とする形の親ロ系新政府を樹立。選挙後米国のPKO部隊は早々に撤退するがロシアの平和維持軍は駐留を続け、満州朝鮮国はロシアと安全保障条約を結び、そのままロシアの影響下となる（ロシア軍関係施設が続々と拡大）。

呼応するように新中国民主連邦に米駐留軍が派遣される（北京は親中国の外郭として米ロの緩衝地帯となる）。

■日露平和条約が締結していれば「おおよそ日本はこれという出番も安全保障上の不安も無く（撤退する駐韓米軍の護衛のみ）中国内戦は終了」。
米ロの関係強化により、大規模な核軍縮条約が締結。
ほどなくインド・西部戦区による大規模核軍縮（国際的圧力でパキスタンもこれに強制参加）。
新中国民主連邦は”非核化”を宣言。
在日米軍は半減し（てか米軍自体大規模軍縮）「新中国民主連邦（台湾も参加）を含むASEAN軍事同盟に参加（豪州・インド・日本・米国が加盟）」による環太平洋安全保障条約が締結（米軍はこちらに主力をシフト）。
この安全保障条約に参加するため日本は国民投票を実施、憲法を改正（9条はそのまま、仕官の呼称は通常の少佐や中尉などになるが軍を名乗らず自衛隊のままである）。

●旧北京政府指導部のかなりの勢力は米国へ資金人材の移転に成功しており、
後に米国金融界・政界において強い勢力を誇示（北京ロビーと呼ばれる）、
これが「政治とカネ」的に国内で大問題となり、民主共和に代わる三番目の政党が台頭（リバータリアンのようなリベラルという謎のノンジャンル政党）、
選挙資金などの法整備が大改革され、新政党の党首マット・デイモンが大統領に選出されるが北京マネーのスキャンダルが露見し大騒ぎになる。

とかね、


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