経済ニュースから見る心理学

経済学そのものが心理学だと捉えていいぐらい両者の親和性は高い。
経済分析における「所得（消費）・投資・貯蓄」なるモチベーション（キャッシュ）の移動は現実における心理的な予測によって流動性を保ち、経済が右肩上がりで急成長する時には『白物家電』のような『共同幻想』が仮想常識化する等「心理学的な”現象”を観測する指標として経済分析がかなり有効」というのがほんとのところに思う。

ニュースを聞いていて一番「いい加減にしたらいい」と思うのが『景気観測』だ。
これってねぇ
「みなさーん上機嫌ですかー」と聞いているようなもので、それを世論調査で（この場合も統計学的な客観性が”質問構造”で保たれているのかも怪しい：誘導尋問）ニュースの形にすると「いかにも情報のようなもの」になるんだけれど（これを権威性をバックにするマス・メディアが流すと→妙にお墨付きが付く）、この情報は半分『強迫情報』のようなもので、株式市場における”観測（これはアナリストが好感等と観測するのが端緒となる）”とはなんというか業界筋的な方向性が違う。
株式の場合市場の動きを個人人格分析するような見方を持っていて、「市場という個人がいるかのように」”市場が好感”等の言葉を使うんだけれど（ここの認知の方が共同幻想の実体認知にかなり近い）、マスメディアの世論調査における「政権支持率のような現在や過去における実体のある具体的対象の世論ではなく」→将来予測を前提とする「景気観測とか雇用情勢等」この辺の報道が結果『強迫情報』のように（マス・メディアそのものが潜在的な権威性を持つ）なって、特定のニュース報道における”事実関係（調査自体は事実だけれど）”のようになってしまうのは、それこそ経済分析的には賢明な株式アナリスト辺りから見れば『風説の流布』に限りなく近くなってやしないか。
ニュースというニュースを「事実認定の構造壊れていないか」等とチェックするほど暇じゃ無いので、この実態がどうなっているのかまでどうこう言おうと思わないけれども、「数字の取れる煽り」とか、特に民法や新聞媒体ネットにおけるポータル等だと「スポンサーの広告」等の関連（ここはジャーナリズム的自主性であるべきところ）で”無意識に傾斜”している事は無いだろうかって、
ここ膨大な個人の無意識がそうであるように、『その崩壊によりカオス化した共同幻想の残滓』のような形で、バラバラになった分小規模化しつつ強迫化しているような感じがどうしてもつきまとっている（むしろこの辺の”リンク構造の怪しさ”はネットの方が強い）。

話を経済に戻すと、
昨今の世界的金融危機の引き金は北米の『サブプライムローン』だけれど、言ってみればこの金融商品の根拠そのものが『ガセネタ』なんであって、このネタ振りは個人心理学における『強迫構造のネタ振り』と非常に近いものがある。
て、ことは経済観測ってかニュース報道においても「確かにその世論調査はやったんだろうけれど、報道全体としてみたら”ガセネタ”的なネタ振りになってないか？」な着眼が無いと、ついうっかり無意識に強迫的発想に囚われるのと同じパターンで
「あら〜大変ね〜○○なのね〜」
みたいに”ステレオタイプな鵜呑み”がこれ結果として起きちゃうんであって、

どうにもね〜
社会心理学的には「これもどうにかしなくちゃいけない」テーマであるのは間違いない。