小沢とマスコミ

彼が口下手説明下手なのは政治家の資質として論外として（笑
本気でマスコミ大丈夫かって部分考えなくちゃいけないでしょう、
雑誌各誌は廃刊が相次ぎ、インターネットの頭角と反比例して紙媒体そのものが存在意義を問われ始めている。
特に大手マスコミ（TV新聞媒体）はその報道の質が問題で、実質的には各種法によって報道特権のような形で独占的権益化の中巨大化してきたこのメディアは（なので独立系であるとか民主的媒体とはその構造からして言えない→お上の広報的側面は常にその背景にある）その存在意義から崩壊しつつある。

心理学的説明の前に、この辺の話は構造的矛盾がバレバレに露呈していて大手マスコミが民意であると世論であるとかを語る前に経営の形が国家統制的保護下の独占権益である事と、国策的な広告独占の下でジャーナリズムを維持できる筈は無いのであって、
（日本の場合文化的に情報媒体好きな文化背景があるので、明治維新から高度経済成長と国策的にメディアを育てる事は必ずしも民意から離れたものではなかったのも事実）
サブカルとしてこれを補完する独立系の雑誌媒体があってこそ”ジャーナリズム的要素”が機能してきた一面がある（雑誌が先行してジャーナリズム的方向性を付けて大手マスメディアがこれを後追いする等）、
しかし、インターネットの頭角によって独立系雑誌媒体は経営的に限界点にあって（ここには大手マスコミの独占が背景にあるのも確かだけれど）、雑誌媒体はインターネットのコンテンツとしていかに収益モデルを開発するのかって部分は逼迫した環境にあると思う。
『有料会員サイト』は運営モデルとして必ずしも成功しないからだ、
（インターネットの場合会員性として有料化してもコピー媒体が流通するのでどうしたってうまくいかない）
インターネットはその”無料性”によって文化構造が構築されているので、サイトの収益は『広告表示の開発』等によって（ここは携帯やブロードバンド回線普及時の法則と同じく）「どうやったら無料であってもビジネスモデルが成功するのか」って方向性から考えていかないとまず成功しないのじゃないかと思う。

このビジネスモデルの模索は別項に送るとして
（住まいのブログの方に書くかも）、
現在の大手マスメディアの環境を整理してみよう。
→続きを読む